1. 「税理士いらず」について
       前の質問 : 1−1 「税理士いらず」を使えば、税理士さんに依頼する必要はありませんか?
               1−2 新会社法には、対応していますか?
               1−3 毎年の税制改正には、対応していますか?
               1−4 消費税率の変更にも、対応していますか?
               1−5 デモ動画は、ありますか?
               1−6 中間申告、修正申告にも対応していますか?
               1−7 売上、仕入管理や手形管理などはできますか?
               1−8 市販の会計ソフトなどと比較するとメニューが少ないようですが。。
  1−9 販売価格が安すぎませんか?
 
 
  その通りです。
  「税理士いらず」には、会計ソフト機能と税務申告ソフト機能が備えられているにもかかわらず、16,500円(税込)という
  他社会計ソフトや法人税ソフトと比較しても、格段にお安い販売価格でご提供できるのは、ダウンロード販売のみをお取扱いして
  流通コストをかけていないためです。さらに、お客様サポートについては、原則として、お問合せフォームからのご質問のみ
  承っているためです。
  しかし、今後、開発コストや販売コストの見直し等により、将来の機能アップを伴う年度更新版では、販売価格を改定せざるを
  得ない可能性もございますので、お早めのご購入をお勧めします。
  弊社では、毎年継続して年度更新版をご購入いただいているお客様には、安価なバージョンアップ手数料にて、
  新バージョンをご提供させていただいてます。
  なお、平成31年度版から令和2年度版へのバージョンアップ手数料は、5,500円(税込)となっております。
     
   関連情報:
     令和2年度版リリースのご案内
       次の質問 : 1−10 なぜ、バージョンアップが遅いのですか?
               1−11 どうやって購入するのですか?
               1−12 申告期限がせまっていて購入を急いでいるのですが。。
               1−13 クレジット決済はできないのでしょうか?
               1−14 法人税務に必要なすべての税務申告書が作成できるのでしょうか?
               1−15 市販の法人税ソフトとはどう違うのですか?
               1−16 「税理士いらず」を使えば税理士報酬は不要になりますか?
               1−17 今使っている会計ソフトから簡単に移行できますか?
               1−18 前期末に納税充当金を計上していないと使えませんか?
               1−19 製造原価報告書は作成できますか?
               1−20 補助科目の作成は可能ですか?
               1−21 個別注記表は作成できますか?
               1−22 これまで税理士さんに丸投げだったのですが、自分で申告書まで作成できるのでしょうか?
               1−23 どのような業種に適しているのでしょうか?
               1−24 複数の法人を登録して使うことはできますか?
               1−25 株式会社や有限会社でなくても利用することは可能ですか?
               1−26 資本金1億円超の法人は使うことができないのでしょうか?
 


Copyright (C) 2020 I Software Inc. All rights reserved.