３−１−８　環境設定
入力の設定、表示の設定、起動・終了の設定、その他の設定の４つの設定グループに分かれていて、
ダイアログ上部のタブで切り替えます。
「表示の設定」、「その他の設定」は、決算期毎の会計データ固有の設定になっています。

１）［ファイル］メニューの［環境設定...］を選択します。



２）［環境設定］ダイアルログが表示されます。
　　「既定値に戻す」ボタンをクリックすると、それぞれの設定グループ毎に、インストール直後の
　　設定状態に戻ります。

　・入力の設定


入力時の操作方法を設定します。
必要な項目にはチェックを付けます。
IMEの自動ON/OFFを行う チェックした場合、日本語入力の項目では自動的にIMEが起動します。
項目移動の設定 表形式の入力の場合に項目を移動させるキーを指定します。
入力範囲の超過 入力した金額や文字列が範囲外のときに、メッセージを表示したり、
警告音を鳴したりします。

　・表示の設定
画面の表示フォントや表示色を設定します。


フォントは「変更...」ボタンをクリックして選択します。「サイズの変更」は既定の設定で合わせて
おりますので変更には注意が必要です。

リストの設定 元帳や仕訳日記帳などのリスト（一覧）画面で使用する文字フォントを設定
します。一行おきに色を付ける場合は、「色の変更...」ボタンをクリックして
奇数行・偶数行の色を指定できます。
決算書の設定 決算書と試算表で使用する文字フォントを表題と項目に分けて設定します。
申告書の設定 申告書で使用する文字フォントを数値項目と文字列項目に分けて設定します。
元帳、仕訳日記帳の 元帳や仕訳帳の印刷日付を指定します。
印刷日付の指定 初期値は「今日の日付にする」です。
ツールバーを表示する ツールバーを表示するか表示しないかを設定します。

　・起動・終了の設定
　　起動時・終了時の動作を設定します。



起動時の設定 プログラム起動時に、事業所データ（会計データ）を選択するか、
自動的に前回終了時のデータを開くかのどちらかを選択します。
「起動時に事業所データを選択する」を指定すると、プログラム起動時に、
「データ選択メニュー」が起動されるので、これから作業する会計データを選択します。
終了時の設定 プログラム終了時に、バックアップファイルを作成するかどうかを指定
します。
バックアップファイルを作成する場合には、既定のバックアップファイル名で
自動的にバックアップファイルを保存するか、終了の都度、バックアップ
ファイルを指定するかのどちらかを選択します。
既定の設定では、終了時に、会社名\バックアップ フォルダに、
会社名（第Ｘ期）-YYYYMMDDhhmmss.xbf というタイムスタンプ付きの
バックアップファイルを最大１０個まで作成します。

　・その他の設定



印刷時に、月毎に改ページ 仕訳帳、元帳を印刷するとき月毎改ページするかどうか指定します。
決算仕訳の追加 「税理士いらず」が自動作成する決算仕訳の他に、マニュアル入力での
決算仕訳の追加を許容するかどうかを指定します。
お客様が決算仕訳をご自身で作成したり、追加する場合は、予めこの
設定を「許容する」に設定しておく必要があります。
納付仕訳の作成 納付仕訳を自動作成するかどうかを指定します。
前期の税金は、当期の期中に納付されますが、納付仕訳は期末の
決算調整処理の申告調整処理で、一括して自動生成されます。
相手科目としては、勘定科目メニューの【現金・預金】科目を選択
することができ、既定の設定は「現金」となっています。
減価償却直接法の相手科目 減価償却直接法の相手科目を指定します。
会社基本情報メニューで、減価償却方法として直接法が指定されている
場合には、前期別表十六（一）もしくは、前期別表十六（二）の
「１種類」に記載されている文字列が勘定科目メニューの固定資産科目
に登録されていないときには自動生成される減価償却仕訳の相手科目と
して、ここで設定されている科目を使います。相手科目としては、
勘定科目メニューの【有形固定資産】もしくは【無形固定資産】科目を
選択することができますが、既定の設定は「建物」なっていますので、
適便、設定を修正してください。
青色申告用の法人税別表一（一） 既定の設定では、法人税別表一（一）の控用様式の背景色は青色で
控用様式の背景色を 作成されますが、白黒プリンタなどの場合、この設定を変更、
することにより白地の別表一（一）の様式を作成することができます。
消費税申告書として、必ず新旧 消費税申告書として、必ず新旧混合税率対応様式を使用するか否かを
混合税率対応様式を 指定します。
通常、消費税申告書の様式は、会社基本情報メニューの会計期間と
消費税関連設定により、自動的に割り付けられますが、平成２６年
４月１日以降開始事業年度の場合でも、旧税率に関わる取引がある場合
などには、この設定を「使う」に変更すると、新旧混合税率用の消費税
申告書が強制的に割り付けられます。
ただしこの場合、消費税計算については、すべての取引を新税率として
集計しますので、新旧混合税率用の申告書をマニュアル修正し、かつ、
消費税関連決算仕訳については、適便、補正仕訳などをマニュアル入力
する必要があります。
（会計期間中に、新旧混合税率が含まれる場合には、この設定を
しなくても、新旧混合税率用の消費税申告書が割り付けられます）


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